アメリカ不動産投資は、安定した収益や価値上昇の期待から、世界中の投資家から人気があります。

その一方で、計画的な準備や知識が不足していると、思っていた結果が得られず、失敗してしまう可能性が高まります。

今回は、アメリカ不動産投資で起こりがちな失敗例3選をご紹介します。

 

 

アメリカ不動産投資の失敗例3選

 

失敗例① エリア選定時のリサーチが足りなかった

失敗例の1つ目は、エリア選定時のリサーチ不足です。

アメリカは日本の約26倍の国土を持ち、州や都市によって不動産市場が大きく異なります。

そのため、「購入金額」や「利回り」に注目して、エリアが適切かどうかよく検討せずに物件を購入してしまうと、想定外のトラブルに遭う可能性があります。

 

特に、以下のポイントに気を付けることをおすすめします。

 

・治安が良いか

治安は不動産投資において非常に重要なポイントです。
賃貸需要が高いエリアでも、治安が悪い地域だと入居者の質が悪く、物件がひどく扱われたり、家賃滞納などの問題が発生しやすくなったりします。
その結果、「物件の価値が下がる」「定期的な家賃収入が得られない」といったリスクが高まります。

 

購入金額が安かったとしても、なぜ安いのか？治安に問題はないか？
米国の地元サイトや統計ツールを活用して、現地の情報をしっかり調べることが重要です。

 

・学区が良いか

アメリカでは、学区が良いエリアほど不動産価値が高く、賃貸需要も安定しています。
子育て世代のファミリー層に人気があり、治安も比較的良好なことが多いため、家賃の滞納リスクも低いことが特徴です。
逆に学区が悪いエリアは、治安も悪い傾向にあり、空室やトラブルのリスクが増すため注意が必要です。

 

・人口が増加しているか

人口の増減もエリア選定において欠かせないポイントです。人口が減少している地域では、将来的な賃貸需要が下がり、空室率が上昇する可能性があります。
また、人口が減ることで地域経済も縮小し、物件の資産価値が下がるリスクもあります。
逆に、人口増加が続く都市や州（たとえばニューヨークやボストンなど）では、賃貸需要も伸びやすく、投資先として注目されています。

 

失敗例② 現地不動産取引・法律の理解が不足していた

「アメリカで物件を買う」という行為は、日本とまったく異なるルールや常識の上で成り立っています。特にアメリカでは、週ごとに不動産取引に関する法律が異なるため、現地の法制度や慣習を十分に理解しないまま進めてしまうと、大きな損失や法的トラブルにつながることがあります。

 

よくあるケース

・契約内容をよく読まずに進め、想定外の費用が発生

・州ごとの税制や手続きの違いに対応できなかった

・英語の専門用語が理解できず、重要な情報を見落とした

 

購入前に、不動産契約や税制度、管理に関する最低限の知識は習得しておくことがおすすめです。加えて、現地の信頼できる専門家を味方につけることが非常に重要です。

 

失敗例③ 遠隔管理と管理会社依存によるトラブル

遠隔で不動産を管理する場合、現地の管理会社に委託することになります。
しかし、管理会社の質の低さやコミュニケーション不足により、物件のメンテナンス状況を正しく把握できない、賃貸運営に支障が出るなどがあるため注意が必要です。
遠隔での不動産管理は、見えないところでトラブルが進行しやすくなります。

現地パートナーや管理会社に任せきりにしてしまうことで、「気づいたときには取り返しがつかない」状況に陥ることもあります。

 

よくあるケース

・管理会社の怠慢により修繕が遅れ、入居者離れにつながった

・賃貸運営の報告が曖昧で収支が把握できない

・管理会社の報告を信用しすぎて、問題が発覚したときには修繕費用が大幅に増えていた

 

このようなトラブルを防ぐために、日系や日本語対応が可能な不動産管理会社を選ぶと安心です。また、契約前に管理体制・費用・レポート頻度をよく確認しましょう。

 

まとめ

アメリカ不動産投資は、大きなリターンを期待できる一方で、失敗のリスクも少なくありません。

今回ご紹介した失敗例は、いずれも「事前の準備と確認」である程度防ぐことが可能です。
しっかりとした準備と確認で、リスクを最小限に抑えることが重要になりますので、何かありましたらエイブルまでお気軽にお問い合わせください。